マイホームの購入を考えたとき、年収に対していくらまでの不動産が購入できるのか気になる方も多いと思います。
住宅ローンの利用には、年収からみた借入可能額や毎月無理なく返済できる金額を把握することが大切です。
この記事では、年収に対して購入できる価格の目安や返済比率の計算方法をご紹介します。
不動産購入に必要な予算は年収の5～7倍
物件探しを始める前に、物件購入に必要な予算の目安を確認しましょう。
「年収倍率」を理解しておくと、いくらまで予算を立てたら良いかが分かります。
年収倍率とは住宅購入価格が年収の何倍にあたるかを示す数値のことで、計算式は「住宅購入価格÷世帯年収」で求められます。
この年収倍率の目安は「年収の5～7倍」と言われています。
たとえば年収400万円の場合だと、2,000万円～2,800万円が目安です。
不動産購入額の目安がわかる年収倍率ですが、必ずしも金融機関で融資を受けられる借入可能額と同じとは限りませんので注意が必要です。
頭金を最初にいくら支払うか、他のローンがあるかによって住宅ローン融資を受ける条件は変わります。
不動産を購入するための予算の計算方法
年収から借入可能額がいくらになるのか、具体的にシミュレーションしてみましょう。
頭金0円、返済比率25％、固定金利1.34％、住宅ローン返済期間35年として計算しています。
●年収300万円：2,108万円
●年収400万円：2,809万円
●年収500万円：3,507万円
●年収600万円：4,216万円
●年収700万円：4,890万円
上記の借入可能額は、他のローンの借り入れがないものとして計算しています。
車のローンなど借り入れがある場合は、その分借入可能額も減ってしまうため注意しましょう。
他にローンがあると満額融資を受けられない可能性が考えられますので、あらかじめ他のローンは完済しておくことをおすすめします。
不動産購入前に知っておきたい住宅ローンの返済比率とは？
住宅ローンを利用する際は、返済比率にも注目しましょう。
返済比率とは年収に占めるすべての借り入れの年間返済額の割合で、「返済比率＝年間返済額の合計÷額面年収×100」で数値を求めます。
年間返済額は、住宅ローン以外にも車のローンなどすべての借り入れ額の合計で計算します。
他のローンがあると返済比率が高くなるため、住宅ローン審査が厳しくなる可能性もあります。
金融機関によっては返済比率の上限を決めていますので、事前に確認しましょう。
また、返済比率の上限＝無理なく返済できる金額とは限りません。
なかには返済比率の上限まで融資を受けた結果、毎月の返済が難しくなるケースもあります。
家計の状況や将来のライフプランを立てたうえで住宅購入金額を判断することが大切です。
まとめ
不動産を購入する際は、年収倍率や返済比率から借入可能額を参考にしましょう。
住宅ローンが家計を圧迫することのないよう、家計の収支やライフプランをしっかり把握することが大切です。
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